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「新婚旅行は、どこにしよう」と、結婚前の夫と相談した時、「絶対に国内旅行にしよう」と言われました。夫は飛行機が大嫌いなので、海外旅行は絶対に嫌だと言い張りました。私自身も言葉が通じない外国に行くよりも、言葉の通じる国内旅行の方が気楽だろうと思い、夫の意見に賛同しました。新婚旅行の行き先は、九州。結局、飛行機に乗る事になりました。
大学の卒業旅行は友人ら9人と行ったのだが、その時のパジャマはみんなでお揃いのものを着ていた。申し込んだツアーの特典でTシャツがついてきたのだが、それをみんなパジャマとして活用していたのだ。コスチュームのようで写真で見ても懐かしい気分になる。その後、卒業旅行に行ったメンバーで再び旅行する機会があったのだが、同じパジャマを持ってきていて考えることは一緒なのだなと笑っていた。
　逗子市教育委員会主催の大学提携専攻講座「復元模写『伴大納言絵巻』を見る」が16日、同市役所で開かれた。絵巻を所有する早大名誉教授の中野幸一さんが講師を務め、絵巻にまつわる史話や価値などを解説した後、実物が披露された。

　絵巻（３巻）は、国宝「伴大納言絵詞（えことば）」（出光美術館所蔵）の復元模写で、江戸末期に冷泉為恭が描いたとされる。伴大納言による放火事件を題材とする絵詞は「源氏物語絵巻」など四大絵巻物の一つに数えられ、平安朝の末に描かれてから８００年以上が経過しているため、剥落や損傷部分が少なくないという。

　中野さんは、絵巻について「剥落も忠実に描くのが模写の精神だが、この絵巻は剥落や欠損だけでなく、色彩までも復元している点がきわめて珍しい」と説明。「存在が知られていなかった騎馬の人物や火災を見上げる群衆などが違和感なく復元されており、絵詞の当初の姿を伝えるものとして資料的な価値が高い」と指摘した。

　中野さんは「絵巻を描いたとされる為恭は、幕末の動乱に巻き込まれて長州藩士などの凶刃に倒れたが、これは復元模写に起因する」と史話をひもときつつ、「いわば為恭が命を懸けて写した絵巻といえる」と講評した。講義後、聴講者は復元部分を確認しながら絵巻をじっくりと鑑賞していた。

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　京都市は、保護した犬や猫の殺処分数を削減していく「市動物愛護センター（仮称）」の新設を検討している。犬猫の捕獲や処分に主眼が置かれた市家庭動物相談所（南区）には新たな飼い主を見つけるための飼育設備が不足しており、１６日に設置した構想検討委員会の提言を基に施設の整備方針をまとめる。
　市によると、同相談所が２０１０年度に引き取った犬猫は計１９１７匹で、９３％にあたる１７８３匹を殺処分した。引き取り数、処分数とも年々減少しているが、引き取り数の８割が子猫で、その９割が野良猫から生まれているなど野生化した動物への対策が課題になっている。
　市は０９年３月に策定した動物愛護行動計画で、１８年度の殺処分数を９６０匹にまで減らす方針を掲げているが、同相談所は動物収容能力に限界があり、新たな飼い主を見つけるために長期飼育したり、譲渡する動物の展示スペースなどがない。
　同相談所には「ペットが高齢になった」「転居で飼えなくなった」など安易な理由で引き取りを依頼するケースも約８割を占めているという。
　このため、新設するセンターには長期飼育に適した環境を整え、動物愛護意識を高める学習の場や情報発信拠点としての機能を拡充させる方針。
　構想検討委は獣医師や動物愛護団体、市民代表ら９人で構成。１０月上旬までに市に提言する。この日の会合で委員から「動物愛護の意義を子どもたちに伝えられる場にすべきだ」「動物を飼っていない市民にも理解が得られる施設にしてほしい」などの意見が出された。

　川島織物セルコンは１６日、株式交換により８月１日付で業務資本提携している住生活グループの完全子会社になると発表した。両社で経営戦略を共有して意思決定を速め、販売強化や業務効率化を図る。
　住生活グループの１株に対し、川島織物セルコンの株０・０３５株を割り当てる。川島織物セルコンは６月２４日の株主総会で３分の２以上の議決で承認を得て、７月２７日に上場廃止になる予定。子会社となった後も社名や役員は変更せず、従業員の雇用も維持する。
　川島織物セルコンは１８４３（天保１４）年創業の川島織物を前身とし、１９７３年に上場した老舗企業。２０１１年３月期まで３年連続の赤字となり、厳しい経営状態が続いている。
　昨年７月に不振の自動車など輸送機器用内装材事業を切り離し、トヨタ紡織、豊田通商と設立した新会社に事業統合させた。１１月には住生活グループと業務資本提携。同グループを割当先とする２２億円の第三者割当増資と自己株式処分を実施し、有利子負債を削減するなど財務基盤の強化を図っていた。
　子会社化により、リフォーム部門など新規分野を開拓し、住生活グループの持つ営業拠点を活用して販売拡大につなげる。物流やシステムなど間接業務の効率化も図る。
　記者会見した中西正夫川島織物セルコン社長は「両社の相乗効果を最大限に発揮するには完全子会社となり、一体化しないと難しいと判断した。住生活グループの戦略のひとつに位置付けられることで成長できる」と述べた。
　持ち株会社である住生活グループの最大の事業会社はトステムやＩＮＡＸ、新日軽など５社が合併して４月に発足した「ＬＩＸＩＬ（リクシル）」。川島織物セルコンは別の事業会社となる。