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結婚指輪って地味だし、結婚制度の手枷足枷だと思ってて、夫にはずっと「いらない」と言ってきました。そんなモノにお金を使うなら他の事に使えとも。けど昨年、結婚5周年の日に、サプライズで遂に結婚指輪を貰ってしまいました。そこはやはり、私も女性ですから嬉しかったけど、どうしたらいいのか分からなくてつい悪態をついてしまいました。反省。大事にします。ありがとう。
私はむかしから、初めて会う人の手や指に目がいきます。今までに会った人の中で、一番素敵な指をしていた男性は、母の元に月一回営業に来る担当の男性でした。顔のことは覚えていませんが、マリッジリングをつけた美しい指の人という印象が残っています。マリッジリングのデザインは覚えていませんが、彼の指にすごく似合っていたのは覚えています。
　ＪＲ東日本の清野智社長は５日の会見で、東日本大震災で津波の被害を受けた八戸、山田、大船渡、気仙沼、石巻、仙石、常磐の在来線７線区について、地元自治体や国と協議し、すべて復活させる方針を明らかにした。

　４日現在、７線区の施設被害は計１６８０カ所。気仙沼線は駅舎の消滅が９駅、線路や橋桁流失などが２４０カ所に上ったほか、仙石線３９０カ所、常磐線８００カ所など７線区とも路盤や軌道の痕跡すらないほど壊滅的な被害を受けた。

　清野社長は「地域再生に鉄道は不可欠。町づくりの段階から関与し、復興につながるようなルートで復活させたい」と約束した。

　震度５強を記録した首都圏の当日の対応については「激しい揺れで全線区の徒歩点検に時間がかかり、運転再開を断念した。ホームからの転落など混乱による事故を防止するため駅のシャッターを閉めたが、結果的に配慮に欠けていた」と陳謝。今後、震災時の運転再開と避難者対策を再検討する。【斎藤正利】

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　肺がん治療薬「イレッサ」の副作用をめぐる訴訟で、国は4月5日、輸入販売会社のアストラゼネカ社(大阪市)と連帯して計1760万円を支払うよう命じた東京地裁の判決を不服とし、東京高裁に控訴した。

　細川律夫厚生労働相は同日、「判決には、事実認定や法律判断に妥当とは言い難い問題点がある。がん患者の方々への施策に及ぼされる影響を考慮した結果、上級審の判断を仰ぐ必要があると判断した」とする談話を発表した。

　3月23日の東京地裁の判決では、副作用の間質性肺炎に関する添付文書(第1版)の記載について、国が必要な行政指導をしなかったのは、国家賠償法上の違法に当たると指摘。大阪地裁と異なり、国の賠償責任も認めた。

　アストラゼネカ社は30日、「イレッサ承認時の添付文書は適切だったと考えており、判決内容に承服できない」として東京高裁に控訴している。

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　防衛省は５日、東京電力福島第１原発事故を受けて緊急事態に備えるための米海兵隊の放射能専門部隊「ＣＢＩＲＦ」（シーバーフ）の約１５０人が、同日までに米軍横田基地（東京都）に到着したと発表した。２日から空輸され、５日の第４陣で全員が到着した。

　今後は、同様の任務を行う陸上自衛隊中央特殊武器防護隊などと放射性物質の除染などについて意見交換し、大量の放射能漏れなど不測の事態に備える。【犬飼直幸】

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　東京電力福島第一原子力発電所の事故の影響を受ける福島県双葉町など８町村の首長や議長らが５日、首相官邸などを訪れ、菅首相や関係閣僚らに事故の早期収束などを求める要望書を手渡した。

　要望書には、国が特別法を制定し、原子力災害の被害を全額補償することなどが盛り込まれている。会談で首相は原発事故による被害補償について、「東電がやるが、不可能な場合、国が責任を持つ」と述べたという。

　しかし、事故の収束時期についての明言は避け、「不安定な中の安定。安定化に向けて全力を尽くす」と答えるにとどまったという。

　記者会見で、首長らは「（避難者は）顔つきが変わった。ほおがこけ、体が小さくなった。毎日、『町長、いつ（自宅に）帰してくれるのか』との言葉ばかりが寄せられる」（遠藤勝也・富岡町長）「一日も早く村に帰りたい。それが村民の願いだ」（松本允秀・葛尾村長）など切実な声を上げた。

　アボットジャパンは4月4日、東日本大震災で製缶工場(宮城県仙台港)が被災し、製造を中断している経腸栄養剤「エンシュア・リキッド缶」と「エンシュア・H缶」について、それぞれ出荷再開予定を発表した。リキッド缶は5月下旬に製造販売元である明治の群馬工場(群馬県伊勢崎市)から、H缶は5月末をめどにアボット・ラボラトリーズのオランダ工場から出荷を再開する見通し。

　同剤は、主に手術後の栄養補給に経管や経口で用いられる医薬品経腸栄養剤。現在、バッグタイプについては生産を継続しているが、従来の供給量から大幅な増産はできない状況という。

　製造中断を受け、厚生労働省は4月1日に地方厚生(支)局に発出した事務連絡で、「4月及び5月は現時点における在庫(1か月分)を含めても経腸栄養剤(医薬品)全体として最大2割程度分の不足」とし、医療機関や薬局に、▽経腸栄養剤(医薬品)の通常時を上回る在庫の保持を控える▽外科手術後の患者など真に必要な患者への使用を最優先する▽長期処方の自粛あるいは分割調剤の考慮など、必要最小限の最適な処方・調剤を行う-ことなどを求めている。

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